都市伝説？陰謀論？それとも現実？世界を動かす巨大な力と、来るべき未来とは？
- 2025-01-04
都市伝説？陰謀論？それとも現実？世界を動かす巨大な力と、来るべき未来とは？
皆さん、こんにちは！最近、世界がどんどん奇妙な方向に向かっていると感じている方も多いのではないでしょうか？都市伝説や陰謀論で語られていたような出来事が、現実世界で起こり始めています。権力が政府に集中し、自由を失う国民、情報規制、フェイクニュース、暴力行為…そしてこれからの世界は？
この音声ファイルでは、世界を揺るがす様々な出来事、その背景にある力、そして未来への展望について、深く掘り下げて考察します。単なる都市伝説や陰謀論として片付けるのではなく、裏付けとなるデータや情報を元に、読者の皆様に分かりやすく解説していきます。
情報規制と表現の自由の喪失
YouTubeを始め、近年では様々なプラットフォームで、表現の自由が制限されています。約4年前、私がYouTubeを始めた頃には、情報発信に対する規制はほとんどありませんでした。しかし、それから4年が経った今、状況は一変。規制は厳しくなり、言いたいことが言えない、スポンサーの顔色を伺いながら発言せざるを得ない状況となっています。
テレビ放送開始以来、規制の厳しさから、非常につまらないコンテンツばかりになってしまったように、YouTubeでも同様の傾向が見られます。SNSでも、メインストリームメディアと逆のことを発信していると、規制対象になります。
結果として、偏った情報しかマスコミから流れなくなってしまっているのです。陰謀論を語ると白い目でみられ、逆に大手メディアの話をすると「そちら側」と言われるような社会。皆が自由に意見交換できる社会、そして一人一人が意識的により良い世の中を作れるような社会を、私は目指したい。
そこで、私はオンラインサロンを開設しました！
オンラインサロン：世界を活性化するための取り組み
DMを通じて、YouTubeでは規制されるような内容の動画投稿、専門家や知識人へのインタビュー、サロン内でのライブ配信、人生相談など、様々な活動を行っています。
このサロンでは、都市伝説や陰謀論を好きな方、人生の悩みを抱えている方、何か行動を起こしたい方など、様々な方々が集まり、語り合える場を提供しています。一人一人が無駄な人間などいない、人のためになれる潜在能力を持っていると信じているので、一緒に頑張りましょう！
世界を支配する巨大な影：機関投資家
このチャンネルではこれまで、世界は一部のエリートに支配され、我々は操られているという動画を出してきましたが、多くの人は完全に信じきれていませんよね。私もそうでしたし、どうせ自分の生活には影響ないと考えている方もいるでしょう。しかし、その支配の目は、あなたの生活の隅々まで及んでいるかもしれません。
例えば、ペプシコーラの主要株主を見てみましょう。
現在の株主構成を見ると、機関投資家が73.93%を保有していることがわかります。機関投資家とは、生命保険会社、信託銀行、普通銀行、信用金庫、政府系金融機関など、大量の資金を使って株式や債券で運用を行う大口投資家のことです。
さらに、株主の内訳を見てみると、上位10名が全株式の1/3を保有していることがわかります。その総額は728億ドル、日本円にして約8兆7000億円もの価値があります。更に細かく見ていくと、上位3名がより多くの株式を保有しているのが分かります。
- バンガード・グループ
- ブラックロック
- ステート・ストリート・コーポレーション
この名前、よく覚えておいてください。
続いて、ペプシコーラの大手競合であるコカ・コーラの主要株主を見てみましょう。なんとここでも同じように、70%の株を機関投資家が保有しています。
主要株主を見てみると、
- バークシャー・ハサウェイ
- バンガード・グループ
- ブラックロック
- ステート・ストリート・コーポレーション
あれ？この名前、さっきも聞きましたよね？4番目以降もほぼ同じ機関投資家企業が並んでおります。
ユニリーバの主要株主を見ても、もちろん同じ面々ですし、お菓子のキットカットやオレオで知られるモンデリーズを見ても、同じ面々。
今、ちょっとね、食品系の企業で見てきたので、同じような企業が並んでいたかもしれませんので、次はテクノロジー系の企業を見ていきましょうか。
Fortune Global 500をテックセクターでフィルターしてみると、以下の企業が出てきます。
- アップル (iPhoneやMacなどの製品で有名)
- アルファベット (Google、Android、YouTubeなどを含む)
- マイクロソフト
- セールスフォース
- メタ (Facebook)
だいたい言いたいことは分かりましたよね。いや、もうちょっと行きましょう。
次はメディア系の企業を見てみましょう。ここが繋がっていたら、同じような情報しか下りてこない。
メディア業界で現在時価総額一位の、みんな大好きNetflix、はい、こんな感じです。それでは2位のウォルト・ディズニーは？はい、コピーペーストかというくらい同じ投資家たちが並んでいます。
なんとメディアで話すと、バンガードとブラックロックは、タイムワーナー、コムキャスト、ディズニー、ニュースコーポレーション、そしてアメリカの90％を支配する6企業のうち4企業のオーナーなんです。
製薬業界だと、ジョンソン・エンド・ジョンソンやワクチンで話題になったファイザーやモデルナ。Eコマースで一位といえばAmazonも、アメリカで人気のウォルマートも。商品を支払う時に使うこれらの企業も、こんな風に並べたらキリがないので、これぐらいにしておきますが。
我々が日々目にするサービスや企業の製品は、機関投資家に保有されているのです。そして、機関投資家にももちろん株主がいます。
バークシャー・ハサウェイの主要株主を見てみると、あれ？また同じような機関投資家が出てきましたよね。では、ブラックロックの株主は？同じ面々ですね。
バンガード・グループについては後ほど解説するので、ちょっと置いておいて。
このような感じで、機関投資家は互いに株を持ち合っており、巨大ネットワークのようなものを作っているのです。そして、その巨大ネットワークの頂点に立つのが、先ほどから何度も出てくるブラックロックとバンガードです。
さっきも例に挙げた地球上に存在するあらゆる企業の主要機関投資家であり、それ以外の他の機関投資家も所有しているので、実質独占しているのも当然です。
これがモノポリー、正確には寡占市場といって、少数の供給者が市場を支配している状態なんです。
少し前の記事になりますが、2017年時点でブラックロックとバンガードの運用資産額の合計が、10年もたたずに20兆ドル、約2250兆円に達する見通しと報道していて、なんとバンガードは2021年時点で既に7.3兆ドル、ブラックロックも10.1兆ドルまで達しているので、もう20兆ドルまで目前ですよね。
なんと彼らはアメリカと中国を除いて、世界の各国のGDPを凌駕しているのです。日本のGDPが5兆ドルなので、どれほど世界にインパクトを与えているか分かると思います。
なんとバンガードの創業者でインデックスファンドの父とも呼ばれているジャック・ボーグル氏は、2017年時点で「Too much money in too few hands」と、巨額の資金がごく少数の人々の手に管理されていると問題提起をしています。
このブラックロックですが、政府とも密接な関係にいて、連邦銀行に資金を貸すだけでなく、連邦準備制度理事会議長のジェローム・パウエルやトランプ政権の財務長官を務めていたスティーブン・ムニューシンがブラックロックやCEOのローレンス・フィンクの助言を受けていたことが分かり、ブラックロックは今や4つ目の国家権力とも言われています。
話は戻りますが、ブラックロックの主要株主はこんな感じで、バンガード・グループが筆頭株主ということが分かりますよね。しかし、バンガードの株について見てみると、上場企業ではないため、株主や顧客が誰なのか分からないのです。バンガードのファンドに投資をする投資家が、バンガードの所有者になるということです。
では、この人たちは一体誰なのでしょうか？
気になってきたでしょう。実はね、この人たちが世界でもっとも権力のある企業の保有者、必然的に世界でもっとも資産を保有している人たちになります。
フォーブスによると、2021年のビリオネア、要するに個人資産10億ドル以上の億万長者は2668人。また貧困撲滅活動をするNGOであるオックスファムによると、2017年時点で世界の富裕層の上位8名の資産が、世界人口のうち経済的に恵まれていない半分にあたる36億7500万人の資産とほぼ同じだと発表していて、2022年の報告書「格差が殺す」では、パンデミックによって世界の富豪トップ10人の資産が2年で2倍以上に膨らみ、逆に世界人口の99％の収入は減っていることを明らかにしています。
今さらっと言いましたけど、このデータ、何かね、とてつもなく深い闇が隠れていそうですよね。
この進行する格差について報告書では、経済の暴力が問題提起していて、各国政府は世界経済に16兆ドル、約1831兆円を投資したため、株価が上昇し、昨年3月以降だけで億万長者の資産は8.6兆ドルから13.8兆ドルに増えたと。また2021年7月には、アマゾンのジェフ・ベゾス氏が宇宙船ニューシェパードで友人と宇宙旅行を楽しんでいる間、地上では何百万人もの人々がワクチンを打てず、食糧を買うことができず死んでいったと。
パンデミックの間だけに増加したベゾスの資産額だけで、世界中の人々にワクチンを供給することができる。これが資本主義。
そして、これらのビリオネアの2/3は、その莫大な資産を相続によって継承していることも報告していて、陰謀好きの方ならどのファミリーを想像してるかわかりますよね。はい、アダムズファミリー。懐かしいね、あの手動くやつ。いや、じゃなくて。
産業革命が始まる前から、銀行システムや政治、国際社会を作り上げてきた一族たち。そして現在もその血筋は受け継がれていて、ファンドや非営利団体を通じてバンガードを実質保有しているのです。
ここ1、2年で医療業界に注目行ったんじゃないですかね？パンデミックで。そもそも現代の医療がどのように根付いたのか、皆疑問に思ったことないですか？風邪をひいたら薬を飲む、頭痛になったら薬を飲む、腹痛になったら薬を飲む。薬薬薬、それしかないじゃんと思うかもしれませんが、実はそうではなく、一昔前では色々な治療法があったんですよね。ホメオパシーやオステオパシー、今でも有るけど漢方薬やカイロプラクティック、自然療法など様々な医療法が採用されていたんですけど、ある時期から一気に減り、今僕たちが採用している化学に基づいた治療法、アロパシー医学が採用されました。いわゆる西洋医学、逆症療法ともいいます。例えば風邪をひいたら解熱剤を処方されますよね。ただ発熱なんかは体内に入った病原菌やウイルスを退治するために、本来人間が持っている自然治癒力であり、解熱剤を飲むというのは、苦痛を抑えることはできても、本来の病気を治すことはできませんよね。まあ、薬を飲んでよく寝れた結果元気になって免疫力上がって治るということもあるかもしれないですけど。
それが1910年に教育者であったエイブラハム・フレクスナーが発表した
フレクスナー・レポート
これはフレクスナーとカーネギー財団、アメリカ医師会(AMA)、ロックフェラー財団がアメリカとカナダの医学校全体のレベルを上げることを目的として作成されたものでした。AMAの依頼でフレクスナーが既存の医学校を調べたところ、彼らが求めた水準のジョンズ・ホプキンス大学をベースに満たしている学校はほとんどなかったんですね。例えば2年勉強しただけで卒業できて誰でも医者になれる、研究も解剖もしなくて良かったそうです。独学で勉強して医者になるという、確かに良く考えると恐ろしいことなのかもしれないけど、その体制を見直す機会を設けて、僕たちが基準を作って教えてやろうと。その結果155校から31校に減り、化学に基づかない医療教育体系はほとんど解体されました。これにより医療全体のレベルが上がったのでもちろん良いことなのかもしれないですけど、このフレクスナー・レポート、別の側面があったともいわれているんです。
ロックフェラー財団といえば石油ですよね。1870年に設立されたスタンダードオイルは当時アメリカの石油生産能力の90%を保持していたほどです。独占禁止法で33歳に後に解体されることになるんですけど、そんな彼らが石油の消費を伸ばすために目をつけたのが、石油産業から人体、医療業界へ、化学薬品だとされています。このフレクスナー・レポートには、石油に含まれる成分を取り出し製造した薬を用いて治療することを普及させることが書かれていたというんです。
当時1900年代、石油化学製品の開発が進んでいたんですね。そこで西洋医学に加え石油をベースとした治療法を普及させることが目的だったと。確かに現代医学では石油を使うことが多いですよね。逆にこの医学を教える学校しか認めなかったそうなんです。
ちなみに余談、ジョン・D・ロックフェラー自身はホメオパシーの治療を受けていたことが知られていて、そのおかげか彼は97歳まで生きたんですね。ならなんでそんな彼がホメオパシーやその他の医療体系を崩壊させてしまったのか？なんとロックフェラー財団のアドバイザーだったフレデリック・ゲイツが、ジョン・D・ロックフェラーの主張を無視して西洋医学に注目し、そこに注資したんです。ロックフェラー自身も最終的に進歩する化学には逆らうことができないと実感したそうです。
話を戻すと、そこでアメリカ医師会(AMA)もアロパシーを中心とした医学を支持しているので、この機会にアロパシー以外の治療法を排除しアロパシーを世界に根付かせる狙いでした。薬を使わない医学を教える学校には人が集まらず、最終的に廃校に追い込まれたと。
このフレクスナー・レポートにより、たくさんあった医療法から現代医学である西洋をベースとしたアロパシーが主流になった。コールタール石油化学製品しか認めないという医療の産業化。ただ医者じゃないので詳しいことは分かりませんが、コールタール石油化学製品から発ガンやアルツハイマーなど様々な病気を引き起こす恐れもあるとも言われています。政府の許可を得ないと医学校を設立できない医療の寡占化、そこから大手製薬会社に大量の薬品を売り捌いてもらえば、医療業界の産業化が成り立ちました。そして西洋医学は世界に広まり…
これ以上YouTubeで話すとちょっとややこしいことになりそうなのでこの辺にしておきますけど、もちろん医療の進歩のおかげで僕たちが長生きできるようになったのでそれはすごい良いことなんですけど。ガンなんかの治療法は、結構昔に発見されていたなんていう話耳にしますよね。
マウントサイナイ医科大学の教授であったリチャード・デーは1969年に驚くべきスピーチをしていて、そこで彼が語った未来の出来事はほぼ全部的中しているんですけど、なんと当時の時点でほぼ全てのガンの治療は可能でロックフェラー大学に保管されているというんですね、その情報が。必要な時が来たらいつでも公開できると。まあ、もちろん本当かは分からないんですけど、利権で金儲けするにはこの薬漬けの社会の方が彼らにとって都合が良いとも語っています。
はい、ま、どのタイミングでこのシステムが終わるかは分かりませんが、少なくともまだしばらくは続きそうですよね。このように医療っていう本来なら産業化しない方が良い、どこまで産業化して利益を求めてしまった。実は他にもあります。
最近みんなも身近に感じ始めているんじゃないでしょうか？いつね、第三次世界大戦が勃発してもおかしくないこのね、狂った世界。
ウッドロウ・ウィルソン大統領と共に連邦準備制度を設立する法案を作り、連邦準備銀行(FRB)に独占的権利を与え、通貨発行権の権利を与えました。イングランド銀行、アメリカ銀行、フランス銀行は民間企業です。日本は日銀。国にお金を貸して国債や貸出資金から利益を得て莫大な富を築き上げました。国債はどんどん発行すればトップエリートの元へと金が流れるような仕組み。そのやり方として一番効率が良いのが
戦争
2019年、アメリカの軍事費は78兆円でした。戦争をすることで、国は武器や戦闘機、核保有の必要性も牽制し、それらを購入することになります。加えて世界情勢が緊張状態になると、他国の軍事力に劣らないよう新型兵器などの開発にも資金を当てることができるようになります。準備するだけでお金がかかってくるわけです。世界の危機感を煽るほど、軍事産業は右肩上がりになるわけです。今まさにそういう状態ですよね。さらに戦争後の復興にもビジネスチャンスがあります。
要は戦争ビジネスとは、準備、戦争、復興までが一つのセットなんです。
事実、ストックホルム国際平和研究所の調査によると、2020年の世界の軍事費は前年比2.6%増の1兆9810億ドル、日本円にして約236兆1546億円に達し、これは1988年以来最高額なんだそうです。コロナによって世界経済が3.1％縮小したのにも関わらず、世界の軍事関連企業上位100社による2020年の売上高は日本円にして約63兆2878億円と、なんと6年連続で増加していたんです。
2022年に入ってからはウクライナへの軍事供給に加え、各国が続々と自国の防衛予算を引き上げている段階です。しかも各企業の売上高だけでは無く、世界のトップ軍事関連企業株価もほとんど上昇しているんですね。イギリスのBAEシステムズ、フランス・タレス、ロッキード・マーティン、レイセオン・テクノロジーズ、ノースロップ・グラマン、それぞれ約28%、40%、20%、1%、16%と株価が急騰し、日本でも川崎重工や三菱重工、IHIなどの防衛産業株も高騰しています。
そう思うと、私たちの知らないところで、どの時期にどのくらいの規模でという最悪のシナリオが作られているかもしれませんよね。
1990年10月1日、アメリカ議会で当時15歳の少女が勇敢にもクウェートで起きた悲惨な光景を証言しました。「イラク軍がクウェートに進攻した後、イラク兵が病院を襲った保育器から赤ちゃんを取り出し、赤ちゃんを殺しているのを目撃した」感情的に語るナイラの証言により、アメリカは湾岸戦争でクウェートを支援する論理的根拠が強まったのです。この出来事は、クウェートが解放されるまでジョージH.W.ブッシュ大統領により何度も引用されました。
クウェート解放後、入国を許された記者たちはこぞって、クウェートの看護師や医師の多くが逃亡した際、未熟児を含む患者が死亡したと報道したんです。ただイラク軍はこれを完全に否定。後の調査でアメリカ議会で証言した少女ナイラの正体は、アル・アバト・ハメド。彼女はクウェート駐米大使、サウード・アル・サバーの娘であることが明らかになったんです。しかもナイラの証言はアメリカの広報会社、ヒルアンドノールトンによって作られたシナリオだったんです。要は完全に嘘だったということですよね。
このようにビジネスチャンスを意図的に作っていると。実際にこういったことが現代に起きたら、見抜けませんよね。
じゃあ具体的に、争いの裏でどのようにしてビジネス化しているのか？
例えばイラク戦争でアメリカはハイテク兵器を使い、イラクに向けて発射されたトマホーク巡航ミサイル1発の値段は約8000万円。イラク戦争で使われた約750発は金額に換算すると、ほぼ600億円にも及びました。ミサイルの受注をほぼ独占的に行ったのがレイセオン社であり、このレイセオン社はまさにロックフェラー系財団のものだった。後の2020年にはユナイテッド・テクノロジーズと経営統合し、レイセオン・テクノロジーズが誕生。そんなユナイテッド・テクノロジーに注資しているのはナショナルシティー銀行であり、ロックフェラーの主要銀行だという話もあります。バイデンが就任してから直ちに国防長官に任命されたのはロイド・オースティン。彼は世界最大の兵器メーカーの一つであるレイセオンの取締役でした。実際今現在のアメリカ国防長官を務めています。
セロにより経営が圧迫されたと思われた民間航空企業であるボーイング社やロッキード・マーチン社は、戦闘機や攻撃ヘリコプター、対戦車ミサイルなどを大量に受注、生産することに莫大な利益を上げました。ボーイング社もロックフェラー財団の企業であり、ロッキード・マーチン社はロスチャイルド系の企業になります。
これが準備と実践で得られる利益です。
またアメリカは戦争後のイラク復興事業を自国のプラント建設大手ベクテル社にほとんど任せました。このベクテル社はブッシュ政権と同じ共和党のレーガン政権時代に国務長官などを務めたシュルツ氏が役員を務めるなど、政権と密接な関係にある会社だったんです。
戦争によって国は限られた企業から兵器を買い、銀行に注資してもらい、中央銀行は国債や貸出資金で発生する利益で儲ける。そのお金というのは、もちろん株主、国際金融資本家たちの間で流れ回され続け、所有されている状態なんです。保有しているものが多ければ多いほど世界を動かせる。
ジョージ・ソロス。彼は連邦準備金制度の主要株主と密接な関係にあるとされ、金融情報にアクセスできる可能性があると噂されています。またシティグループの株を複数保有し、アメリカ連邦準備金制度の非公開合資会社の共同所有者でもあります。彼の資産は国をも動かします。
彼は自身を国境なき政治家と称し、各国の正義、民主主義、人権のために活動する120カ国以上の市民団体に資金を提供し支援しています。ただこれが何に繋がるのか考えれば分かると思うんですけど、どんな形であろうとその国内が分断する可能性のある争いへ資金提供をしていることになるんです。
過去に起こったボスニア・ヘルツェゴビナ紛争やコソボ紛争では、まずNATOが介入したことで紛争後複数の国に分裂しました。その後、ソロスやロスチャイルドが資金提供している国際危機グループの活動により、莫大な資源が眠っていたコソボの資源に関する利権の多くは彼らに譲渡されたようです。
そして今後の問題も
と言っても戦争なんて何か遠いような漠然とした話ではありますよね。ただね、ここ最近の出来事で注目し始めた人結構いるかと思います。どこの国では紛争や内戦が何年も起こっていたりするんですね。そこで戦争ビジネスが目をつけたのが
貧困層、貧困ビジネス
読んで字のごとく貧困層をターゲットとしたビジネスモデルのこと言うんですけど、過酷な肉体労働や時間外の労働、精神的にきついような労働をこなします。恐ろしいのが一度そのビジネスを始めるとなかなか抜け出すことができなくなってしまうというんです。ブラック企業と違う点は報酬がそこそこあるということなんですね。
本来なら労働の選択とは労働者側が選べますし、企業側も労働者側に選択の自由があることを謳っています。ただこれはあくまで表向きの見解で、その業界は沼化していて簡単に抜け出せないようになっているんです。そしてそれは戦争ビジネスにも応用されているんです。
戦争の民営化
戦争に参加するのは軍事産業、企業、国家、政府、軍だけではありません。ブッシュ政権から始まったイラク戦争でしたが、ノーベル経済学者ミルトン・フリードマンは、国家の役割を警察と軍事だけに限定することは非効率だと考え、フリードマンの考えに感銘を受けた元国防長官ドナルド・ラムズフェルドは戦争を民営化できないかと考えたんです。
その後、軍事産業の民間企業の一つで、第二次世界大戦中から戦地に物資の配給を行っていたケロッグ・ブラウン・アンド・ルート社との軍の契約を拡大、イラクでの戦いが激しかった2005年には週に200から300もの民間人をイラク、アフガニスタンへと派遣していたんです。ケロッグ・ブラウン・アンド・ルート社でも雇用拡大し、登録派遣社員数は6万人を超えていました。またオバマ政権に変わった頃には、戦闘行為を受けオブラックウォーターUSAとの契約金を増やし戦地への派遣を行ってきました。残念ながら戦争なので派遣された民間人もバンバン犠牲になっていったんです。
ただジュネーヴ条約で定められた定義によると傭兵とは戦争のために外国から雇われている個人であり、企業から派遣された人間は社員とみなされ、軍人ではなく民間人という位置づけとなるんです。
このことから戦場における民間人は戦死者数にカウントされないことになっているんです。さらに派遣された民間人には戦争における条約などの法的拘束力が適用されません。
まあもう一度言いますけど、こういった派遣員は民間人から応募されます。まあね、立場を変えれば何をしても恩恵を受ける人がいるから、まあね、利益を受けた人が何でもかんでも悪いという訳ではありませんが、僕たちが利用している経済的交換システムが毎年数百万人もの死と繋がっているのは確かです。
世界共通の認識：パンデミック後の変化
世界共通の認識で、生活がガラッと変わってしまいましたよね。パンデミックで。感染拡大により経済成長、雇用、格差社会、生活。また長期的問題であった気候変動や資源、エネルギー問題など様々な問題を抱えたままコロナが訪れたので、新たな問題に対処する余裕が今の社会にはありませんでした。パンデミックで労働者の不平等が更に広がりました。家からリモートワークを行う人とそうでない人。コロナが到来し約2ヶ月で3600万ものアメリカ人が職を失いました。10年積み上げてきた雇用が一瞬にして失われたことになります。現在世界で約7億人が貧困層です。
環境問題。2019年オーストラリアでは日本の国土面積の1/4以上の大きさが森林火災で消失してしまいました。かわいそうなコアラが印象的でしたね。
人間はこれまでに多様な動物や植物が生存する熱帯雨林や大自然を侵略してきた結果、人間と動物の境界線を破壊し感染症の病原体が動物から人間へ移りやすい状態を作っているそうです。また何年も前から大気汚染がガン、呼吸器疾患など様々な健康被害をもたらしていることも深刻で、毎年約700万人が早死にしているんです。水資源枯渇、食糧危機、エネルギー資源も無限にあるわけではありません。産業革命以降、資本主義システムが世界を作り上げてきましたが、このままでは地球、社会、人類が限界を迎えてしまうかもしれない。人類存続に向けて、今一度世界を
リセット
いやいや戻りすぎ。気を取直して。
大口径してしまおうと発表されたのが2021年のダボス会議。
ダボス会議とは、世界情勢の改善に取り組む世界経済フォーラムで、世界117カ国から約3000人の政治家や実業家が、世界経済や環境問題について語り合うんですね。
2021年のテーマは**「グレート・リセット」**。新型ね、コロナウイルスのパンデミックを機に、これを絶好のチャンスとして、人々の幸福を中心とした経済に考え直すべきである。今までもそうであってくれよな。
資本主義という表現はもはや適切ではない。金融緩和でマネーがあふれ、資本の意味は薄れた。今や成功を導くのはイノベーションを起こす起業家精神や才能で、むしろ才能主義という見解を。
世界経済フォーラムの会長であるクラウス・シュワブは言うんですね。「資本主義の限界、そして才能主義」。あまり聞き慣れない言葉ですよね。これからの世界、お金ではなくイノベーションが主導する世界であり、成功を導くのはイノベーションを起こす起業家精神、想像性、才能だというそうです。
第一産業革命では機械的なイノベーションで蒸気機関、綿紡績機や鉄などの発明、第二産業革命では組立てラインと電動化により大量生産が可能になりました。デジタル革命とも呼ばれている第三産業革命では、コンピューターによるイノベーションです。
第一から第三産業革命では資本が主要要因でした。
それではこれから来る第四産業革命では？
僕たちが未だかつて体験したことのない速さ、スケール、力で変化が訪れます。人類の本質に触れる体験、ナノテクノロジー、脳の研究、3Dプリンター、IoT、人工知能などの技術が、今までない現実を作り出します。
Innovation and diverse gatherings are required.
イノベーションと多様な集まりが求められると言います。どういうこと？質より量だったのに対して、量より質になるって言うことですかね？わからんけど。パンデミックによって本当に価値があるものは何かを冷静に見つめ直す機会が訪れました。幸福かどうかを左右するのは物的消費の多さよりも利用可能な医療サービスの充実度や社会構造だと気づけば、より多くの人々が環境を尊重し、他人にも優しい立ち回りをするんじゃないかと。
より良い復興、ビルドバックベター。大変素晴らしいことですね。
Reimagine, rebuild, redesign, reinvigorate and rebalance our world.
じゃあ具体的に社会がどのように変化していくのか、大きく分けて3つの項目に分かれています。
- 貧富の差の是正
- 働き方の大変革
- 環境への取り組み
今現在、働き方によって大きな格差が生じていますよね。先ほど話したように、過酷な環境下で低賃金で働かされている人たちがいる一方で、リモートワークのように様々な環境下で安全に働いてしかも高賃金な人達。地球という同じ地に降り立ったにもかかわらず、なぜここまで格差があるのか？
こうした格差を完全に無くすためにデジタル革命が登場します。オートメーション、ロボットにとって代わる職種が増えます。2025年までに中国の産業と26カ国で8500万人の雇用が失われる可能性があるそうです。あかんやんと思うじゃん。ただ機械の登場によって新たな職種も増えていって、2025年までに9700万人以上の新たな雇用が生まれるとも言われています。めっちゃアホみたいに増えますよね。僕が一番やりたいのは、あの宇宙人との連絡だけで、彼らと意見交換したいですね。うん。このように短期的で見たら確かに職を失う人たちは出てくるんですけど、長期的に見たらね、無限に仕事が増えるという。問題は根付くまでの間ですよね。具体的には人工知能、ロボット技術、IoT、自動運転車、3Dプリンター、ナノテクノロジーなどです。
二つ目は金融システムの大変革。平等で持続可能なものに資金を振り分ける必要があると。社会や環境にとって良い事業の推進。また巨額の資材が出る場合は国が管理する場面も。そして三つ目が環境への取り組み。これはもう明確ですよね。CO2排出量ゼロ、脱炭素という目標があります。世界を機能させ続けるために必要なエネルギーを生産する方法を構築すると。
どうでしょう？これから来る未来、ワクワクしますか？あるいは何か落とし穴があるんじゃないかと不安に思いますか？まあこのダボス会議で語られたグレートリセット、世界の反応は最悪でした。まあ、大多数の意見は分かりませんが、YouTubeに投稿された動画はたった72時間でこのバッドの数、ほぼ1/3がバッド。だからYouTubeってあのね、バッドボタン隠すようになったんですかね？
これはもはや陰謀論ではなく隠すことなく堂々と主張していると世界が反応したんです。今回グレートリセットが掲げている目標の一つがステークホルダー資本主義。これまでの社会では狭い株主が利益を独占していましたが、そういった目先の利益ではなくステークホルダーとは株主、経営者、従業員、顧客、取引先など企業のあらゆる利害関係を指す言葉なんですけど、株主の利益を第一にするのではなく多くの人に利益が行くように、社会貢献重視の社会を目指すと言う。
実は戦後日本ではこういったスタンスだったらしく、企業や従業員と地域全体が協力し合いながら復興できたというんですね。これは一見良いこと言ってるようにも聞こえますけど、その反面企業にそれほど社会的影響を与えるということも言えます。
今では450ものマルチステークホルダー団体が存在し、様々な分野でガイドラインや基準の構築を行っていますが、これら団体は民主的な説明責任がなく、結局は大企業のお偉いさん、そしてそのお偉いさんの政府機関にいるお友達、市民団体や大学が社会的解決策を提示しているんです。これは非常に危険で、世界経済フォーラムのビジョンのまま進んでしまうと政府は一プレイヤーに過ぎず、民主的な方法で選ばれていないステークホルダーたちが国際的問題解決を担うことになりかねないと。つまりここでもグローバルガバナンスのような民営化のような動きがあると。要は今まで以上にトップに権力が集中しちゃうんですね。
分かりやすく言うと、例えば皆が会員制のゴルフクラブに入ってるとするじゃないですか。月額3000円でそのクラブは立派なゴルフコースを整備してみんなに提供したり、ゴルフクラブをレンタルさせてもらったりと、みんながゴルフを楽しむための策を取りますよね。そのクラブがゴルフコースを作ろうと思って山を開拓したら急に畑は作りませんよね。あくまでゴルフを楽しむみんなのために策を取ります。この世界経済フォーラムに資金提供している1000の大企業がいるんですけど、もちろん先ほどのブラックロックもいます。先ほどのゴルフクラブの例のように世界経済フォーラムはその1000の会員大企業がさらに豊かになれるようなフィールド作りをするのはまあ考えてみれば分からなくもない。
そして公式がTwitterに投稿した動画がめちゃくちゃ批判の嵐で、なぜかは見たら分かると思うんですけど、2030年の未来を予測した8つの出来事が紹介されているんですけど、一つ目が「あなたは何も所有せず幸せになる」。ミニマリストはみんな頭をたてるでしょうね。欲しいものはレンタルで、ドローンで運ばれてくる。大量にドローンが空中を飛び交ってぶつかってビューンボーンみたいなこともありそうですよね。どういうことかというとあらゆるものが所有物ではなくサービスになるということなんですね。ではそのものは誰が所有するのか？
世界経済フォーラムのサイトにも記載されている記事に、第四次産業革命にはマルクス主義の要素が必要だというんです。マルクス主義といえば社会主義や共産主義のことです。トップが利益を管理し、全ての人に平等な分配を。今世界でその流れが来ていると言われているんですね。
例えばコバックスというGaviアライアンス、WHO、セピーがタッグになり、貧困層など世界中の人々に平等にワクチンを接種させようとするプロジェクト。大変素晴らしいことですね。
パンデミックで各国の政府は数兆ドルもの経済刺激を発表しました。国民への現金給付や社会福祉の拡大、住宅ローン支払いへの猶予など。もちろん国民のためのサービスとしてはありがたいことなんですけど、立場を変えれば政府の役割を拡大させていることでもあると。例えばベーシックインカム、みんな最近よく耳にするようになりましたよね。国が全ての人に無条件で最低限の生活を営むのに必要な現金を提供する社会保障制度です。今後死ぬまで毎月10万給付されたらみんな最高！となりますよね。誰でもそう思うんですけど、ただここでね、気づかないといけないことがあって、相手から何かをもらうということはそれに依存するということですよね。そのシステムを支配するようになってしまうかもしれないという。無条件といえど、社会が求めない思想、価値観、行動をしているだけで規制をかけられる時代。お金を受け取るには社会の求めた価値観、思想、信用が必要になってくるかもしれません。自由を得ているようで実は自由を奪われている、制限がかけられているという意見も実はあるんです。
資産はトップに集中、権力もトップに集中、思想も価値観もトップに集中。昔から今も世界を支配し続ける表座の一角に、多くの人が成し遂げようとして夢見た野望。
世界統一
あらゆる思想、宗教が無くなり、デジタル化により全ての人を完全に管理することができる完全監視社会です。進化したVRの世界の中で、一人一人が生きていく世界になっていくかもしれません。まあもちろんぶっ飛んだ説ではあるんですけど、世界がその方向に向かっているのは無視できないですよね。
世界経済フォーラム会長クラウス・シュワブが2016年のインタビューで、10年前後で人類はまずマイクロチップをウェアラブルに装着し、その次は体内あるいは脳に埋め込み、デジタルの世界で直接コミュニケーションが取れるようになり、そしてやがて身体、電子、生物学的なアイデンティティの融合へと繋がる。
IoTという言葉がありますよね、モノとインターネットが繋がる
