分散型ウェブを実現する5つの有望な暗号通貨プロジェクト

分散型ウェブを実現する5つの有望な暗号通貨プロジェクト

はじめに

こんにちは！仮想通貨トレーダーのDennisです。過去5年間で100以上の暗号通貨スタートアップに投資してきた経験から、インターネット全体を劇的に変革する可能性を秘めた5つのWeb3オルタコインプロジェクトをご紹介します。これらのプロジェクトは、分散型インターネット（Decentralized Internet）の実現に大きく貢献し、暗号通貨の未来を形作ると私は信じています。

本記事では、単なる書き起こしではなく、各プロジェクトの要約と分かりやすい解説、そしてDennis自身の投資戦略についても深掘りしていきます。 特に、分散型インターネットの現状と課題を明確にした上で、各プロジェクトがどのようにそれらの課題解決にアプローチしているか、そして投資におけるリスクとリターンについて詳細に分析していきます。 目指すは10000文字を超える、読み応えのある充実した記事です！

分散型インターネットの現状と課題：集中化の危険性

現在のインターネットは、Amazon、Google、Microsoftといった巨大テクノロジー企業によって、そのインフラの大部分が支配されています。これらの企業はクラウドコンピューティングを通じて、インターネットの約80％をコントロールしているのです。

• Amazon: 約32%
• Microsoft: 約23%
• Google: 約10%
• その他: 約35%

この集中化は、深刻な問題を引き起こす可能性があります。例えば、これらの企業が特定のウェブサイトやアプリのサービスを停止させれば、インターネット上の膨大な情報やサービスが途絶えてしまうのです。 これは、私たちが普段利用する多くのウェブサイトやアプリが、これらの3大クラウドプロバイダーのいずれかにホスティングされているという事実からも明らかです。

さらに、集中化は検閲のリスクを高めます。特定のコンテンツを好ましくないとした場合、これらの企業は容易に検閲を行うことができるのです。これは、表現の自由や情報の自由を脅かす深刻な問題です。 暗号通貨やDeFiの世界では、Uniswapが規制当局の意向により100以上のトークンをデリストした事例が、この問題の深刻さを物語っています。 Uniswapのプロトコル自体は変更不可能であり、イーサリアムブロックチェーン上で動作していますが、エンドユーザーはUniswapのフロントエンドウェブサイトにアクセスして取引を行う必要があるため、集中化のリスクは依然として存在するのです。

真の分散型インターネットの実現こそ、Web3、そして暗号通貨の目指す本来の姿です。Web2では、クライアントは中央サーバー（例：AWS）と通信しますが、Web3の理想的な状態では、クライアントとサーバーが直接通信し、検閲やアクセス制限を受けないインターネットを目指します。

Web3を実現するプロジェクト：5つの暗号通貨

それでは、分散型インターネット実現に貢献する5つの有望な暗号通貨プロジェクトを、それぞれの特性や投資戦略と共に見ていきましょう。

1. Filecoin (FIL): 分散型ストレージのパイオニア

Filecoinは、任意のデータを保存できるブロックチェーンです。Proof-of-Replication（複製証明）というコンセンサスアルゴリズムを採用し、ユーザー自身のコンピューターをネットワークに接続することで、他のユーザーのファイルの保存に協力し、報酬としてFilecoin（FIL）を獲得できます。

Filecoinエコシステムには、IPFS（InterPlanetary File System）という分散型ファイルシステムも含まれます。IPFSは、Filecoinチームによって開発されたピアツーピアのストレージおよびホスティングレイヤーで、中央集権的なクラウドを使用せずにウェブサイトをホストできます。

FilecoinとIPFSの組み合わせにより、完全に分散化された方法でウェブサイトをホストすることが可能になります。 例えば、既にIPFS上で動作し、Filecoinでバックアップされた完全に分散化されたWikipediaが存在し、トルコでのWikipedia閉鎖時にその有効性が証明されています。 UniswapのフロントエンドもIPFS上にバージョンが存在し、規制当局による閉鎖を回避できます。

しかし、Filecoinの現状には課題も存在します。

• 制限: FilecoinとIPFSは、テキストベースのウェブサイト（ブログなど）やスマートコントラクトに直接接続するフロントエンドインターフェースしかホストできません。 YouTubeやFacebookのようなバックエンドインフラストラクチャを必要とするウェブサイトは、まだホストできません。
• トークノミクス: 流通供給量が総供給量に比べて非常に少なく、価格変動リスクが高いです。ローンチ時には180ドルを超える高騰がありましたが、これは2兆ドルを超える完全希薄化時価総額となり、非現実的でした。

DennisのFilecoinに対する見解

Dennisは、Filecoinの技術は素晴らしいものの、価格面では以前の高値に戻る可能性は低いと考えています。 理由はトークノミクスにあり、流通供給量の増加に伴い、価格が暴落する可能性があるからです。 理想的には、流通供給量が19億枚に近づくことで、より現実的な価格帯になる可能性があると見ています。 現状のトークンロックスケジュールを見ると、2026年末まで流通供給量の増加が続くことが予想されます。

2. Arweave (AR): 永続的ストレージの提供者

Arweaveは、Filecoinと同様にブロックチェーンを用いた永続的なストレージを提供します。 しかし、Filecoinとは異なり、一度支払いを済ませれば、データは永久に保存されます。 そのため、長期間のホスティングコストを心配する必要がありません。

Dennisは、Arweaveについて以前の動画で詳細に解説しており、そのメトリクスは常に良好であると指摘しています。流通供給量と総供給量がほぼ等しいため、ダンピング圧力がほとんどありません。また、累積的なデータサイズも増加を続けています。

しかし、Arweaveの価格は過去1年間で減少傾向にあります。その理由としてDennisは、以下の点を挙げています。

• アップデート不足: チームからのアップデートが不足している。
• バックアップとしての利用: Arweaveは、Solana、Cosmos、Near、Avalancheなどの他のブロックチェーンのバックアップレイヤーとして利用されていることが多く、真の意味でのリテール採用が不足している。
• ウェブサイトホスティングのしづらさ: Arweaveで独自のウェブサイトを簡単にホストすることはできない。

Arweaveの将来展望

Arweaveの将来を左右する大きな鍵は、Ararioという新しい分散型ゲートウェイと永久ドメインシステムです。Ararioは、データ取得、キャッシング、サービング、インデックス作成など、Permawebのフロントエンドとなる重要なインフラストラクチャを担います。 ArarioはFilecoinにおけるIPFSのような存在であり、Arweaveの欠けていた部分を補完する可能性があります。 Ararioのテストネットは数ヶ月前に稼働開始し、トークンエアドロップも実施されています。

3. Internet Computer (ICP): 究極の分散型クラウド

Internet Computer (ICP)は、分散型クラウドインフラストラクチャプロジェクトとして、FilecoinやArweaveよりもはるかに高度な技術を誇ります。

ICPは、「Canisters」と呼ばれるコンテナ内でアプリケーションを実行します。Canistersは、従来のクラウド環境のDockerコンテナと非常に似ており、ゲーム、ビデオストリーミング、ウェブサイト、データストレージなどをホストできます。 この設計により、従来のクラウドのように特定の種類のアプリケーションのみに制限されることなく、汎用的なコードを実行できる点が大きな利点です。

ICPの大きな強みは、バックエンドインフラストラクチャもホストできる点です。 FilecoinやArweaveでは困難な、FacebookクローンやYouTubeクローン、さらにはブラウザ上で動作する軽量版PUBGのようなゲームなども、ICP上で実現可能です。 開発者はRustを使用して独自のバックエンドを開発し、ICP上でAPIとしてホストできます。

Dennisは、ICPを「ゲームチェンジャー」と評価しています。 ブロックチェーン上で完全に分散化されたアプリケーションを構築・実行できるため、検閲や停止のリスクがありません。

ICPの課題

ICPの過去には、トークノミクスに問題がありました。ローンチ時の価格は400ドルと、非常に過大評価されていました。しかし、現在は3～6ドルと大幅に調整されており、完全希薄化時価総額に対する流通供給量の割合も89%と非常に高くなっています。ダンピング圧力は解消され、現在の価格帯はDennisの観点では過小評価だと考えています。

4. TomoChain (TOMO): 分散型インターネットと自由な表現

TomoChain (TOMO)は、分散型インターネットの構築を目指すプロジェクトで、特に「表現の自由」「データ所有権」「検閲反対」を重視しています。インターネット監視や検閲への懸念が高まる中、TomoChainのようなプライバシー重視のインターネットレイヤーへの需要は高まっています。

TomoChainエコシステムは、以下の4つの主要なセクターで構成されます。

• ブラウザ: TomoChainネットにアクセスするためのブラウザ
• ドメイン名システム: TomoChainネット内のアイデンティティやウェブサイトを識別するシステム
• 決済システム: TomoChainを使用する決済システム
• ノードシステム: TomoChainの分散型クラウドインフラストラクチャ

TomoChainの将来展望

TomoChainの今後の発展に大きく影響を与えるのが、TOP（データ所有権プロトコル）です。TOPは、2024年第1四半期に独自のトークンをローンチする予定であり、その収益の50%はTomoChainトークンの買い付けとバーンに充当されます。これはTomoChainの価格上昇に大きく寄与する可能性があります。 TOPは、イーサリアム上で動作し、ゼロ知識証明技術を使用して、ユーザーがウォレット履歴を共有する相手を制御できるようにします。

5. TON (TON): Telegramの巨大ネットワーク

TON (The Open Network)は、Telegramによって開発された分散型ウェブプロジェクトです。Telegramの8億人のユーザーベースを活かし、TONブロックチェーンとTelegramアプリを統合することで、大規模なユーザーオンボーディングを実現しようとしています。

TONは、Torネットワークと同様に、分散化されたウェブを構築しようとしています。TONサイト、TONトリプルW、TONプロキシにより、独自のウェブサイトをホストでき、これらはシングルセントラライズドIPに依存せず、検閲耐性があります。

TONの現状と課題

TONはまだ開発の初期段階であり、ロードマップによると、バージョン1.0では基本的なTONプロキシと分散型ストレージが提供されています。将来のバージョンでは、主要なOS（Web、iOS、Android、デスクトップ）でTONサービスがサポートされ、分散化されたノードインフラストラクチャも実現する予定です。

現在のTONの活用は、Telegramアプリ内でのミニアプリ実行に限定されています。 しかし、Telegramの8億人のユーザーという巨大な潜在市場は、TONの成長を後押しする可能性を秘めています。

TONのトークノミクス

TONのトークノミクスは、まだ課題があります。流通供給量の増加が急速であり、市場に大量のトークンが流入するリスクがあります。 Dennisは、流通供給量が45億枚に達し、完全希薄化時価総額に近づくまでは様子見をしたいと考えています。

結論：分散型ウェブへの投資戦略

Dennisは、分散型ウェブの分野には、DeFiやNFTよりも大きな潜在力があると見ています。 特に、ICPは、その高度な技術と改善されたトークノミクスにより、最も有望な投資対象だと考えています。 他のプロジェクトも、それぞれの強みと弱みがあり、投資判断は慎重に行うべきです。 全体として、分散型ウェブ領域への投資は、長期的な視点で取り組むべきであるとDennisは強調しています。

DennisのTwitterとウェブサイト

DennisのTwitterアカウントや仮想通貨コピー取引サービスを提供するウェブサイトvirtualbegin.comでは、さらに詳しい情報や分析を見ることができます。 ぜひ、チェックしてみてください！