ビットコインの本質的理解と、量子コンピュータがもたらす未来への考察
- 2025-01-06
はじめに:ビットコイン、そして訪れる量子コンピュータ時代
皆さん、こんにちは!投資家の三毛猫チャンネルです。このチャンネルでは、皆様のお金に関する情報を発信しています。今回は、ビットコインの本質的な理解と、今後重要になってくる量子コンピュータのリスクについて解説していきます。
仮想通貨投資をしている方、これから投資したいと考えている方にとって、非常に有益な内容となっています。日本一分かりやすく解説しますので、最後までご覧いただければ幸いです。
ビットコインの本質:中央集権型システムからの脱却
まず、ビットコインのお金としての価値、そしてトランプ大統領が政府としてビットコインを積み立てている理由、お金の価値はどこから生まれるのか、といった疑問を解き明かしていきます。そして、動画を通して量子コンピュータのリスクについても理解を深めていきましょう。
ビットコインの価値の源泉とは?
通貨には3つの機能があります。
- 交換機能: 物やサービスと交換できる機能
- 価値尺度機能: 価格を測る物差しとしての機能
- 価値貯蔵機能: 将来に渡り保存できる価値
現在のビットコインにおいては、価格が大きく変動するため、物の購入には向いていない、つまり交換機能が低いという意見もあります。しかし、ビットコインは価値貯蔵機能において法定通貨を凌駕するという意見も多く存在します。これが、ビットコインが安全資産の一つとして注目されている理由です。
中央集権とビットコイン
この点を理解するために、「中央集権」という概念を理解することが重要です。
円やドルなどの法定通貨の場合、各国の中央銀行(日本なら日本銀行)が、ただの紙切れである紙幣にお金という信用力を与えています。人々は、ただの紙切れに価値があると信じています。中央銀行は金融政策によって市場に出回る通貨量や金利を調整し、経済をコントロールしています。
ポイントは、経済が中央銀行のコントロール下にあるということです。一つの組織が何かをコントロールし、人々がそのシステムを信用したり依存したりする仕組みを「中央集権」と言います。
歴史を振り返ってみましょう。
- 古代日本: 天皇、朝廷や幕府、仏教といった権力がピラミッドの頂点にあり、中央集権的な国家運営が行われてきました。
- ヨーロッパ: 絶対王政において国王が全ての権力を掌握し、キリスト教を中心とした中央集権的なシステムがありました。
皆さんが勤めている会社も、中央集権的なシステムの一つです。トップが腐敗すると、会社そのものが腐敗していきますよね。
ビットコインにおける分散型台帳:中央集権からの解放
では、ビットコインはなぜ資産としての価値を持っているのでしょうか?それは、中央集権型システムとは対照的な分散型システムを採用しているからです。
具体的に説明しましょう。
例1:中央集権型システム
国王一人と4人の住民がいる島があるとします。島の真ん中には石碑があり、この石碑には島の住民のお金の取引が1日に1回記録され、国王が管理しています。ある日、AさんがBさんに10円渡したら、石碑には「AさんからBさんに10円渡された」と記録されます。
石碑は取引を記録する帳簿の役割を果たしています。この島の住民がそれぞれいくら所持金を持っているかは、石碑を見れば誰でも簡単に分かります。仮にお金を盗む人がいたとしても、石碑を見ればそれぞれ所持金が分かるので、嘘をついている人が簡単にばれます。
しかし、ある時、Aさんはこの島の全てのお金を支配したくなり、皆が寝静まっている間に石碑の書き込みを改ざんし、島に出回る全てのお金をAさん所有として書き換えました。翌朝、石碑が書き換えられているわけですが、石碑の書き込みしか個人の所持金を証明する手段がないので、島の経済は混乱します。これは、先ほどお伝えした銀行のセキュリティが突破されるのと全く同じ状況です。
もちろん銀行も複数のサーバーに分割するなどセキュリティ対策は取っていると思いますが、伝えたいのは、銀行システムそのものが壊れた時に全てが崩壊する中央集権的なシステムの弱点です。
例2:分散型台帳システム
今度は、国王のいない5人の住民がいる島をイメージします。AさんからEさんまでの5人それぞれが帳簿である石碑を持っています。先ほどの例と同じようにAさんがBさんに10円渡した場合、5人それぞれが自分の石碑に「AさんからBさんに10円渡された」という取引を記録します。
ある日、お金が底を突いたAさんがこの島の全てのお金を支配したくなり、皆が寝静まっている間に自分の石碑の書き込みを改ざんしました。夜が明けると、Aさんの石碑だけが改ざんされていることが分かります。このような場合、多数決でどの石碑の書き込みを採用するかを決めるのが分散型台帳の基本的な仕組みです。
今回の場合、BさんからEさんの石碑には同じ内容が記録されているので、Aさんの書き込みは多数決の原理で却下され、BさんからEさんの石碑の書き込みが採用されます。つまり、分散型台帳の世界では、誰か一人のデータが改ざんされたとしても、他のデータが改ざんされていなければ全く問題がないのです。
何か一つのものを信用する中央集権型の構造ではなく、複数のものを信用するというのが分散型の基本です。
簡単に言うと、何か一つに依存する仕組みが中央集権型であり、複数のものに依存するのが分散型システムです。ビットコインは台帳が分散されているので、改ざんされにくいと言われます。
ビットコインの弱点:51%攻撃
しかし、ここで一つ注意が必要です。私は「改ざんされにくい」と言いましたが、仮想通貨は改ざんされないというのは嘘です。「改ざんされにくい」が正しい表現です。
先ほどの分散型台帳の例で、Aさん、Bさん、Cさんの3人が石碑の書き込みを深夜に改ざんすると、翌朝は多数決の原理により、真の記録を記載しているDさんとEさんは何も悪いことをしていないのに、嘘の書き込みをしたAさんからCさんの書き込みと同じ内容に変更しなければなりません。
実はこれがビットコインの弱点を一つです。過半数の人が嘘の記録をした場合、ビットコインのデータは改ざんされる危険性があるのです。これは、ビットコインの世界では「51%攻撃」と呼ばれています。
ブロックチェーンとマイナー
ビットコインの仕組みを支えるブロックチェーンについて解説します。
ビットコインのブロックチェーンにおいては、世界中のビットコインの取引記録が一つのブロックに記録されます。容量は1ブロックあたり1メガバイトで、その範囲内で取引が記録されます。約10分おきに一つのブロックが生成され、次の10分間で次のブロックが誕生し、新たな取引が記録されていきます。このブロックが鎖のように繋がるからブロックチェーンと言います。
では、このブロックの取引、一体誰が記録しているのでしょうか?それはマイナーと呼ばれる方々です。彼らはマイニングマシンというスーパーコンピューターを使い、ものすごい速度でデータ処理を行っています。
マイニングと報酬:改ざんリスクの低減
マイナーがブロックに取引を記録する際に、超難問の計算問題が出題されるようにプログラムされています。この計算問題はマイニングマシンでちょうど10分くらいで解けるような難易度が設定されています。この難易度をこの世界では「ディフィカルティ」と言いますが、ブロックが長くなるごとにどんどん難易度が上がっていくようにプログラムされています。
この計算問題を世界で最初に解いたマイナーが取引を記録してブロックを作ることができます。そしてマイナーはブロックを完成させた報酬としてビットコインを得ることができます。
報酬を得るためにわざわざ嘘の取引を記録する気にはならないような仕組みになっています。仮に嘘の取引を記録しようとしても、世界中に分散されていてどこに居るかわからないマイナーの過半数(51%以上)と手を組んで改ざんしようとするのは、そもそも不可能に近いのです。
量子コンピュータによる脅威
量子コンピュータの問題は、51%攻撃とも関係します。51%とは、全世界にいるマイナーの人数ではなく、全てのマイニングマシンの処理能力の51%を超えるかどうかで決まります。
現在のコンピューターのスペックをはるかに凌駕する量子コンピュータが登場すれば、たったの数台で世界の全てのマイニングマシンの処理能力の51%以上を超えるかもしれません。当然、量子コンピュータを世界で最初に手に入れた人間は、ビットコインの改ざんに乗り出す可能性があります。
ビットコインキャッシュ:スケーラビリティ問題
ビットコインの仕組みは全てプログラミングされており、その仕組みを変えることができません。そもそも管理者がいないからです。
ビットコインは10分で1個の1メガバイトのブロックが生成されます。裏を返せば、10分間に1メガバイトを超える大量の取引は記録できず、漏れてしまった分は次の10分の記録を待つしかありません。一度に大量の取引が記録できないことは、ビットコインの送金速度に影響を与えます。
一般的に、世の中に存在する仮想通貨に比べ、ビットコインの送金速度は遅いと言われています。この送金速度の問題はスケーラビリティ問題と呼ばれています。
ビットコインキャッシュとProof-of-Workの優位性
ビットコインキャッシュはブロックサイズを大きくすることでスケーラビリティ問題の解決を試みました。1ブロックあたり32メガバイトとなっています。このため、ビットコインより送金スピードが速いです。
しかしながら、ブロックサイズを大きくすることは必ずしも良いこととは言い切れません。ブロックサイズを大きくすると、データ処理の時間が増大し、大規模なマイナーに有利な仕組みとなります。
Proof-of-WorkとProof-of-Stakeの比較
ビットコインはProof-of-Work(PoW)という仕組みを採用しています。計算問題を解くという作業(Work)を行い、取引履歴を証明(Proof)することから由来しています。一般的にPoWの場合、マイニングマシンを稼働させるので電気代がかかります。
一方、イーサリアムなどで採用されているProof-of-Stake(PoS)は、仮想通貨の保有量に応じてブロック生成についての投票権が付与される仕組みです。これは、株主総会で株を多く持つ株主が会社の経営に口出しできるのと同じ原理です。
PoSを採用している仮想通貨は、本質的には大株主有利であるため、中央集権と変わりありません。なぜなら、一般的にその仮想通貨を作ったエンジニアが最もその仮想通貨を持っているからです。その人間が51%以上の仮想通貨を保有していれば51%攻撃が可能です。
結局、中央銀行や取引銀行がハッキングされないことを信じているのと同様の構造です。
量子コンピュータ時代の到来とビットコインの未来
量子コンピュータは、ビットコインにとって脅威となります。しかし、ビットコインは、その弱点に対抗するための対策も検討されています。
量子コンピュータ時代においては、ビットコインのセキュリティ体制強化が急務となります。量子コンピュータ耐性のあるアルゴリズムへの移行や、ハードウェアの改良などが考えられます。
そして、ビットコインはあくまでもブロックチェーンという仕組みそのものに価値があるからです。そのブロックチェーンが突破されたらただの電子ゴミでしかないのです。
まとめ:ビットコイン投資のリスクと展望
ビットコイン投資は魅力的ですが、リスクも存在します。
- 51%攻撃: 過半数のマイニングパワーを掌握された場合、改ざんされる可能性があります。
- 量子コンピュータ: 高性能な量子コンピュータの出現は、ビットコインのセキュリティを脅かす可能性があります。
- Nakamoto Satoshiの100万BTC問題: 謎の人物である中本哲也が保有する100万BTCの動向が、市場に大きな影響を与える可能性があります。
- スケーラビリティ問題: 取引処理速度の遅さは、普及の妨げとなる可能性があります。
これらを踏まえ、ビットコイン投資を行うのであれば、これらのリスクを十分に理解した上で判断する必要があります。 また、量子コンピュータ関連銘柄への投資も、リスクヘッジとして検討できるでしょう。
トランプ大統領とビットコイン:FRB解体への布石?
トランプ大統領がビットコインを推進している真意とは何でしょうか?
表向きは、中国などの国の技術的な遅れを取りたくないという理由も考えられます。また、アメリカ政府としてブロックチェーン技術の推進をしたいという意図もあるでしょう。
しかし、私の考えでは、アメリカの連邦準備制度理事会(FRB)という中央銀行の解体に向けた動きなのではないかと考えています。FRBはドルを支配しており、アメリカ政府自体も実質的に支配されていると言えるでしょう。
トランプ大統領は、FRBによるデジタルドルの発行を絶対に許可しないと言っています。デジタルドルを許可すると、既存のシステムが継続し、FRBがアメリカ政府やアメリカ経済を支配し続ける仕組みが続くからです。
よって、トランプ大統領が仮想通貨を推進しているのは、FRBの力をそぎ落とすため、政府に管理されていないビットコインを推進する一方、FRBに牙城を崩されるような仮想通貨は推進しない、と考えています。
量子コンピュータ:迫り来る現実とビットコインの対応
量子コンピュータの社会実装は、あと5年以内と言われています。近年、生成AIの登場によって、開発速度が加速度的に向上していることが背景にあります。
量子コンピュータが登場すれば、ビットコインのセキュリティに大きな影響を与えます。しかし、ビットコインは、量子コンピュータへの対策も既に検討されています。
トランプ大統領がビットコインを政府として積み立てると発言したとしても、量子コンピュータの出現によって価値がゼロになるリスクも考慮する必要があります。
結論:リスクと可能性を理解し、未来を見据える
ビットコインは、分散型台帳技術という革新的な仕組みを持つ一方、様々なリスクを抱えています。量子コンピュータの登場は、そのリスクをさらに高める可能性があります。
しかし、ビットコインは、その弱点に対する対策も検討されており、将来性も秘めていると言えます。
投資を行う際には、これらのリスクと可能性を十分に理解し、慎重に判断することが重要です。
この動画が皆様の投資判断の一助となれば幸いです。チャンネル登録、高評価、よろしくお願いいたします!