ブラックロック参入で激変！ビットコインETFと暗号通貨市場の未来予測

ブラックロック参入で激変！ビットコインETFと暗号通貨市場の未来予測

世界中の暗号通貨投資家の注目を集めるビットコインETF。その歴史、現状、そして未来について、最新の情報を交えながら徹底解説します。特に、ブラックロックの参入が市場に与える影響と、今後の展望について深く掘り下げていきます。

ビットコインETF：スポット型と先物型の違い

ビットコインETFには、大きく分けて「スポット型」と「先物型」の2種類が存在します。現在、伝統的な市場（NASDAQなど）で取引されているのは、全て先物型ETFです。しかし、この先物型ETFには、スポット型と比較して大きな欠点があります。

先物型ビットコインETFの3つの問題点

1. 実物ビットコインを保有しない： 先物型ETFは、実際にビットコインを保有する必要がありません。ビットコインの価格をトラッキングする金融商品であり、価格変動へのヘッジや投機には適していますが、ビットコイン自体の所有権や経済的メリット（供給制限など）は享受できません。

2. ビットコインの需給メカニズムを歪める： ビットコインは供給量が制限されていることで経済的価値を有していますが、先物型ETFはこれを無視します。そのため、ビットコイン本来の経済的メリットを享受できず、投機的な側面が強くなります。

3. 長期保有に不向き： 先物型ETFは、価格の変動を常に一定に保つため、定期的なポートフォリオのリバランスが必要となります。これは、高額な手数料の発生を招き、長期保有には不向きです。

これらの問題点から、伝統的な投資家や大規模アセットマネージャーにとって、先物型ETFは魅力的な投資対象とは言えません。

スポット型ビットコインETF：その重要性

一方、スポット型ETFは、先物型とは大きく異なります。伝統的な取引所での取引方法、ビットコイン価格のトラッキングは先物型と同様ですが、重要な違いは、1枚のETFが1ビットコインによって裏付けられている点です。つまり、実際にビットコインを保有しているため、先物型ETFの抱える問題点を解消します。

スポット型ETFのメリット

• 実物ビットコインの保有： 投資家は、保有するETFの数だけ実物ビットコインを保有しているという安心感を得られます。
• ビットコインの需給メカニズムへの影響が少ない： ビットコイン本来の経済的メリットを享受できます。
• 長期保有に適している： リバランスによる手数料が不要なため、長期保有に適しています。

ブラックロックの参入：ゲームチェンジャー

2024年、世界最大の資産運用会社であるブラックロックが、スポット型ビットコインETFの申請を行ったことが、市場に大きな衝撃を与えました。ブラックロックは、過去に数多くのETF申請を行い、その承認率は非常に高いことで知られています。この申請が承認されれば、機関投資家によるビットコインへの投資が大幅に増加すると予想されます。

ブラックロックの圧倒的な影響力

• 世界最大の資産運用会社： 9兆ドルを超える資産運用額を誇ります。
• 高いETF申請承認率： 過去575件の申請に対し、わずか1件の拒否という驚異的な実績を持っています。
• 市場への影響力： ブラックロックの動向は、市場全体の動向に大きな影響を与えます。

SECの反応とCoinbaseとの連携

ブラックロックの申請後、SEC（米国証券取引委員会）は当初、「不十分」として申請を却下しました。しかし、これは申請書類の不備を指摘したものであり、ETF自体の拒否ではありませんでした。

SECは、市場操作を防ぐため、監視共有パートナー（Surveillance-Sharing Partner）との連携を要求しました。そこで、ブラックロックは、米国の主要取引所であるNASDAQとCBOE、そして暗号資産取引所であるCoinbaseと連携することで、市場監視体制を強化しました。これにより、ブラックロックはSECから承認を得るための条件を満たし、再申請を行いました。

その他の機関投資家の動き

ブラックロックに続き、Fidelity、Invesco、ARK Investなどもスポット型ビットコインETFの申請を行い、その多くがCoinbaseを監視共有パートナーとして指定しています。これは、スポット型ビットコインETFが近い将来承認される可能性が高いことを示唆しています。

EDX Markets：新たな暗号資産取引所

最近注目を集めているのが、Citadel、Fidelity、Charles Schwabなどの伝統的な金融機関が設立した新たな暗号資産取引所 EDX Marketsです。この取引所は、厳格な規制の下で運営され、現在、ビットコイン、イーサリアム、ライトコイン、ビットコインキャッシュの4銘柄のみを扱っています。

EDX Marketsが示唆するもの

EDX Marketsの登場は、米国が暗号資産市場において、規制強化と伝統的な金融システムとの統合を目指していることを示しています。暗号資産の取引は、より厳格に規制され、透明性が求められる方向に向かっています。

懸念点：安定コインとOperation Choke Point 2.0

一方、懸念材料もあります。最近、複数のUSD建てのステーブルコイン（BUSD、TUSDなど）がディペッグ（ドルとの価格乖離）を起こしています。これは、単なる不運やSVB（シリコンバレー銀行）の破綻によるものだけでなく、より広範な陰謀論に結びつけられています。

Operation Choke Point 2.0 とその影響

これは、米国政府が暗号資産業界のオフショア企業を排除し、規制を強化する取り組み「Operation Choke Point 2.0」と関連している可能性が指摘されています。この取り組みは、銀行の口座閉鎖などの形で、暗号資産取引所の運営を困難にしています。

時系列における出来事の関連性

• 年初： 米国を拠点とする取引所では、米国居住者へのKYC（本人確認）が義務化され、多くの取引所が米国ユーザーへのサービス提供を停止しました。
• Binanceへの訴訟： 米国政府は、Binanceに対して大規模な訴訟を起こしました。
• ブラックロックの申請： ブラックロックのスポット型ビットコインETF申請を皮切りに、複数の伝統的な金融機関が参入を表明しました。

これらの出来事は、米国が暗号資産市場をコントロールしようとしているという見方を強めています。

まとめ：ビットコインETF承認の可能性と今後の展望

ブラックロックの参入は、ビットコインETFの承認の可能性を高める大きな要因となります。しかし、同時に、米国政府による規制強化と暗号資産業界の再編も進行しています。

今後の展望

• ビットコインとイーサリアムの価格上昇： スポット型ビットコインETFの承認によって、ビットコインとイーサリアムへの機関投資家の流入が増加し、価格上昇が期待されます。
• アルトコインへの影響： 米国政府による規制強化は、アルトコイン市場に大きな影響を与える可能性があります。特にUSD建てステーブルコインへの依存度は高く、リスク要因となります。
• CBDC（中央銀行デジタル通貨）の導入： 将来的には、米国によるCBDCの導入も視野に入れられています。

結論として、現時点ではビットコインとイーサリアムの価格上昇が見込まれますが、アルトコイン市場の行方、そしてUSD建てステーブルコインの将来は不透明です。今後、米国政府の規制動向と、市場参加者の反応を注視していく必要があります。